那賀川や久慈川など数多くの川が県内を流れ、霞ヶ浦や牛久沼などの巨大な湖沼を持つ茨城県は、その河川があることによる往来の難しさから県内各地のつながりが薄く、それぞれの地域で独自の文化が育まれています。
茨城県の記念硬貨一覧
地方自治法施行60周年記念貨幣(茨城県) 1,000円銀貨幣
発行年 | 平成21(2009)年7月27日 |
図柄(表) | H-Ⅱロケットと筑波山 |
図柄(裏) | 雪月花 |
素材 | 銀 |
品位(千分中) | 純銀製 |
量目 | 31.1g |
直径 | 40mm |
地方自治法施行60周年記念貨幣は、日本の貨幣としては珍しいカラーコインです。表面に刻まれた都道府県を代表する名所や名産物が、カラーで鮮やかに再現されています。
茨城県のデザインは、日本初の国産ロケットとなるH-Ⅱロケット、そして、古くから信仰の対象となった筑波山です。
また、裏面は全都道府県共通で雪と月と桜の花がデザインされています。この3つの組み合わせは、白居易の漢詩「寄殷協律(いんけいりつによす)」の一節である「雪月花時最憶君」に由来する自然の美しさを表現した言葉です。
日本においては、伝統的な美の感覚を想起させる言葉として、衣服や絵画などを筆頭にさまざまな文物に取り入れられています。
この硬貨の素晴らしさは、そのデザイン性だけではなく、随所に施された偽造防止技術にも現れています。
たとえば、裏面の最も大きな雪の結晶には「60」と「47」の文字が浮かび上がる潜像加工が施されています。見る角度によって浮かび上がる模様が変わる潜像加工は、この硬貨が初です。
ほかにも側面にある斜めのギザや各所に施された微細点、微細線加工など、日本が誇る偽造防止技術の数々が惜しげなく用いられています。
地方自治法施行60周年記念貨幣(茨城県) 500円バイカラー・クラッド貨幣
発行年 | 平成21(2009)年1月20日 |
図柄(表) | 偕楽園と梅 |
図柄(裏) | 古銭をイメージした「地方自治」 |
素材 | 銅・白銅・ニッケル黄銅 |
品位(千分中) | 銅75%、亜鉛12.5%、ニッケル12.5% |
量目 | 7.1g |
直径 | 26.5mm |
地方自治法施行60周年記念の500円記念硬貨は、日本では初となるバイカラー・クラッド技術が用いられています。
ユーロ硬貨やカナダドル硬貨など、海外では採用例の多いバイカラー・クラッド技術は、異なる種類の金属板をサンドイッチ状に挟みこむ「クラッド」技術と、そうして作られた円板を別の金属にはめ込む「バイカラー」技術の両方を用いた硬貨です。
そのため、硬貨の中心部分と縁で色味が異なっています。
表面の図案は、都道府県を代表する名所や名産品がモチーフです。
茨城県の図案は、日本三名園に数えられる水戸市の偕楽園、そして、梅です。偕楽園を代表する建物である好文亭を背景に、見事な枝ぶりの梅が咲き誇っています。
裏面は日本の古銭をモチーフにしています。丸に四角い穴が開いており、その穴の四方に「地方自治」の4文字が刻まれています。
この四角い穴は、硬貨を傾けると地方自治法施行60年にちなんだ「60」と47都道府県を示す「47」の文字が浮かび上がる潜像加工が施されており、偽造防止に役立っています。
【1,000円記念硬貨の表面「H‐Ⅱロケット」】
1994年2月4日、種子島宇宙センターから白煙を吐いて1基のロケットが宇宙へと旅立っていきました。
このロケットこそ日本の宇宙開発を今日まで支え続けるH‐Ⅱロケットです。以後、日本は後継機を含め、数多くの打ち上げに成功し続けています。
そんなH‐Ⅱロケットの試作機体が茨城県の筑波宇宙センターに展示されていること、また、県北の日立市に開発元である三菱重工の工場があることが、茨城県の記念硬貨のモチーフに選ばれた理由ではないでしょうか。
その翼に望みをかけて
日本の宇宙開発は、戦後サンフランシスコ平和条約の締結を契機に一気に進展していきます。
米ソがリードし続けていた宇宙開発に、日本も負けじと次々とロケットの発射実験を行い、1970年には日本初の人工衛星「おおすみ」の打ち上げに成功します。
その後も小型の人工衛星の打ち上げには成功し続けますが、気象観測衛星や通信衛星など大型の人工衛星を打ち上げるだけのロケットを開発する技術力は当時の日本にはなく、もっぱらアメリカからの技術供与に頼っている状況が続いていました。
このような状況のなか、国内技術の進歩と打ち上げの低コスト化を目標に、大型衛星を打ち上げられるロケットの完全国産化に日本は挑みます。
この開発は1984年からはじまりましたが、基幹エンジンの開発に数々のトラブルが起きたため難航し、10年の期間を経てようやく完成します。
そして1994年2月4日、すべてが国内開発されたH‐Ⅱロケットは2基の人工衛星を搭載し、宇宙へと旅立っていきました。
襲い掛かる商業化の波、そして後継機へ
無事に国産化に成功したH‐Ⅱロケットですが、打ち上げ費用は1機あたり190億円と当時の諸外国製ロケットと比較すると2倍以上高額であり、国際的市場での競争力はないに等しいものでした。
1985年のプラザ合意など、この時期に急速に円高が進んだことは、今日に至るまで日本の商用ロケット打ち上げ実績が少ない大きな理由となっています。
また、H‐Ⅱロケット5号機、そして続く8号機で連続して打ち上げに失敗したことは、H-Ⅱロケットの開発にとどめを刺すこととなりました。
この2回の失敗の結果、打ち上げ予定だった7号機はJAXAの種子島宇宙センターで静かに眠り続けることになります。
しかし、これらの失敗や苦難に負けないのが、日本の宇宙開発です。従来までのH‐Ⅱロケットを設計段階から見直し、後継機となるH‐ⅡAとH‐ⅡBの2種類のロケットを開発しました。
この2種類のロケットは、世界的なロケットの打ち上げ費用の相場といわれる100億円まで開発費を下げただけではなく、ヒューマンエラーの発生要因となる部品数や作業工程を大幅にカットすることにも成功しました。
その結果、この姉妹機の打ち上げ成功率は2024年時点で98.2%と十分に国際規格を満たしています。
現在JAXAと三菱重工は、H-Ⅱロケットシリーズの後継機であるH3ロケットを開発中です。年間の打ち上げ回数の増加や打ち上げ時の安全確保、そして、打ち上げ能力の向上が目的になっています。
また、従来よりも安価での開発が進められており、商用ロケットとして高いシェアを誇るアメリカのファルコン9の牙城をどこまで崩せるかという商業的な意味でも期待されています。
【日立市の記念メダル「日立製作所 創業50周年記念メダル」】
日立市は、電化製品や情報通信などさまざまな分野を手掛ける日立グループ、その中核となる日立製作所が産声を上げた街です。
現在でも日立市には日立製作所の事業所がおかれており、日立グループの企業城下町として栄えています。
日立市の記念メダルは、昭和35(1960)年に発行された日立製作所の創業50周年記念のメダルです。
鉱山町の修理工場
明治時代、日立市の一帯は鉱山町として栄えていました。市内の日立鉱山は当時の日本を代表する銅鉱山であり、大勢の従業員であふれていました。
そんな鉱山町の一角で、1906年に鉱山で使用する道具の修理工場として日立製作所の歴史がはじまります。
その後、1910年に鉱山の経営会社から独立し、初代社長に就任した小平浪平は、各地から優秀な技術者たちを集め、修理工場の枠を超えてさまざまな家電の設計開発、そして、生産を続けていきました。
最初は小さな修理工場から始まった日立製作所は、現在ではグループ全体で従業員数30万人を超える日本の一大企業です。
さまざまな分野を手がける巨大な複合企業であるため、その製品は生活家電に留まらず、鉄道車両や情報サービスなど、その存在は日本人の生活と密接に関係しているといっても過言ではないでしょう。
人に、街に、新しい風を
現在、日立は日立市と共同で新しい街づくりに挑んでいます。
デジタルを活用することで、環境にやさしく、医療や介護などに貢献、そして、公共交通までスマートにしようという、欲張りな取り組みです。
しかし、これまで技術力で人に、時代に新しい風を巻き起こしてきた日立です。もしかすると、私たちの想像を遥かにこえた素晴らしい街になるかもしれません。
ところで、「日立」の地名の由来は、2代藩主の徳川光圀が「日の立ち上るところ、領内一」と称えたことに由来するといいます。この取り組みは文字通り、新しい日が立ち上る取り組みになるに違いありません。
次の150周年に向けた日立のさらなる取り組みに期待しましょう。