金ETFと現物投資、徹底比較！メリット・デメリットや税金まで解説

1. 金ETFと現物投資の違いを解説

ここでは、金ETFと現物投資の基本的な概念から、どちらが自分にあっているかを判断するためのポイントを紹介します。

■ 金ETFとは何か？

金ETF（Exchange Traded Fund）は、金の価格に連動する投資信託で、証券取引所に上場されている金融商品です。
主な特徴として、まず金ETFは株式市場で取引されるため、個人投資家でも手軽に金に投資できる点があげられます。
実物の金を購入する代わりに、金ETFを売買することで金の価格変動に応じた投資が可能になるのです。

また、金ETFの最大の利点はその流動性の高さです。
株式と同じように取引できるため、必要に応じて容易に売買ができ、現物の金を保管する手間やコストを省けます。
さらに、金ETFは比較的低コストで運用できるため、長期的な投資においても効率的です。

■ 現物投資とは何か？

現物投資とは、実際の物理的な資産に直接投資する方法です。
たとえば、不動産、貴金属（金や銀）、美術品などの実物資産を購入し、所有することが含まれます。
現物投資の主な利点は、物理的な資産を直接保有するため、インフレや市場の変動に対する保護が期待できる点です。

しかし、現物投資には管理や保管の手間がかかるほか、流動性が低くなる場合もあります。
つまり、売却したいときにすぐに現金化できない可能性があるため、投資する際にはその点も考慮する必要があります。

2. 金ETFのメリットとデメリット

金ETFには、特に投資の初期段階で多くのメリットがありますが、それにともなうデメリットも存在します。
ここでは、金ETFのメリット・デメリットについてくわしく解説します。
それぞれの特徴を理解し、どのような投資戦略を立てるべきかの参考材料として、お役立てください。

◆ 金ETFのメリット

金ETFの最も大きなメリットは、少額から投資をはじめられることです。
実際の金を購入する場合はかなりの初期投資が必要ですが、金ETFなら数千円から購入可能です。

また、金ETFは証券取引所で取引できるため、売買が非常にスムーズで、必要に応じて簡単に現金化ができます。
さらに、分散投資としてほかの金融商品と組みあわせやすく、リスクを分散する手段としても有効です。

◆ 金ETFのデメリット

金ETFには、信託報酬という手数料が発生します。
これは、ファンドの運用管理費用で、投資額に応じて毎年一定の割合が引かれます。

この費用は長期間にわたって積み重なるため、投資効率に影響を与える可能性もあります。
また、金ETFの価格は先物市場の価格に連動しているため、実物の金価格と完全に一致しない点にも注意が必要です。

3. 現物投資のメリットとデメリット

現物投資には、金そのものを保有することで得られる独自のメリットがありますが、デメリットも存在します。
ここでは、現物投資の利点と欠点を解説しますので、自分にとって最適な投資方法を選ぶための参考にしていただければ幸いです。

◆ 現物投資のメリット

現物投資の主なメリットは、金を物理的に手元に保有できることです。
そのため、金融市場の変動に左右されることなく、実物資産としての安心感が得られます。

また、物自体に価値がついているため、金融資産よりも資産価値が下がりにくいともいわれています。
さらに、金貨や金地金はコレクションとしての楽しみもあり、長期的に保有することで価値が増す可能性も期待できるでしょう。

◆ 現物投資のデメリット

金を所有する場合、まず盗難のリスクを考慮する必要があります。
そのため、保管場所やセキュリティ対策に注意を払うことが重要です。
たとえば、専用の金庫や保管サービスの利用が推奨されますが、これには追加のコストがかかります。

ほかにも、株式投資における配当金のようなインカムゲインを得られない点も、デメリットといえます。

4. 金ETFと現物投資、税金の違いも理解しよう！

金ETFと現物投資では、税金の取り扱いにも違いがあります。

それぞれの税制の違いを理解し、適切な税務処理を行うことで投資の効率を高められます。

続いては、金ETFと現物投資の税金に関する違いをくわしく解説します。
ただし、金ETFと金の現物投資は異なる特徴を持つため、税制の違いだけを見て「どちらが良い」と一概に決めるのは難しいでしょう。
そのため、それぞれの特徴をしっかり理解したうえで、自分にあった投資方法を選んでください。

■ 金ETF：分離課税の譲渡所得・税率は20.315%

金ETFへの投資で得られた利益は分離課税の譲渡所得として扱われ、株式や投資信託と同じように20.315%の税金がかかります。
一方、金の現物を売却して利益が出た場合には、50万円までの特別控除が利用できます。
ただし、損失が出たときは、その損失を株式や投資信託の利益と相殺することはできません。

また、金ETFの取引口座には「特定口座」と「一般口座」があり、特定口座では証券会社が税金を計算してくれるため、確定申告が不要です。
しかし、一般口座を利用する場合は自分で確定申告を行い、損益通算などの手続きをする必要があります。
また、新NISAを活用すれば非課税での運用も可能です。

新NISAの活用も考えよう
新NISA（少額投資非課税制度）を活用することで、金ETFに投資した際の利益を非課税にすることができます。
年間の投資枠内であれば、利益に対する税金がかからないため、投資効率が大幅に向上します。
積立投資としても利用できるため、長期的な資産運用を考えている方には特におすすめです。

新NISAを利用する際には、口座開設や投資枠の管理に注意しましょう。

■ 現物投資：総合課税の譲渡所得・税率は累進課税

現物投資による利益は、総合課税の譲渡所得として扱われます。
現物の金を売却した際には、累進課税が適用されるため、利益が多いほど税率が高くなります。
ただし、金を5年以上保有してから売却した場合、その利益は長期譲渡所得として扱われ、税制上の優遇が受けられることがあります。

また、短期譲渡所得と長期譲渡所得の違いを理解し、特別控除制度も活用すれば税負担を軽減することも可能です。
このように、投資の際には税金についての理解も深め、適切な対策を講じることが重要です。

5. メリット・デメリットを理解して賢く金投資をはじめよう！

金ETFと現物投資、それぞれのメリットとデメリットを十分に理解することで、どちらの方法が自分にとって最適なのかを見極めることができます。
そのため、資産運用の一環として、金投資を賢くはじめるためには、これらの情報を基に自分の投資目的やリスク許容度にあった選択が重要です。
しっかりと準備を整え、理想的な投資方法で資産運用を行いましょう。